中学受験に迷ったらこの本！

東京新聞

　子どもの将来の教育資金をコツコツためるというイメージがあった「こども保険」や「学資保険」。しかし、今は利回りが低く、加入を迷っている人が多いようだ。だが、教育資金は「確実性」が大切。新入学の時期、こども保険を再考してみた。　（草間俊介）

　埼玉県に住む会社員（５６）は、娘夫婦に孫が生まれ、こども保険をプレゼントしようと思った。

　会社員には娘と息子がいて、それぞれ二百万円コースの「学資保険」に入っていた。そのうち長男は二歳前に入り、期間は一九八七年三月－二〇〇四年三月までの十七年間。子どもの入院一日三千円などの特約をつけ、毎月八千百四十円を払い続け、合計で約百六十六万円払い込んだ。満期になり剰余金などを合わせ二百六万円余を受け取った。契約当時はバブル期の高金利だったため、利回りがよく、恩恵に浴した。

　会社員はこのイメージがあったので、孫のために調べてみて、今の利回りが低いのに驚いた。多様な商品に加え、いろいろな特約、どれがよいか判断がつかず、「これから入る人は大変だ」とこぼす。

　一方、首都圏の十二私大の法学部を調べたところ、今年の入学金、授業料などの初年度納付金は平均約百十八万円。私立中学や高校受験でも資金が要る。

　生命保険会社が扱う「こども保険」や郵便局の「学資保険」は積立保険の一つ。長所は、進学というまとまった資金が必要な時期にあわせて、確実な貯蓄ができること。短所は、現在は低金利のため、利回りが低いこと。インフレに弱いともされている。

　保障を抑え貯蓄を重視した型もあれば、子ども自身の死亡や入院をも保障する特約をつけた保障重視型もある。後者の場合、貯蓄性は低く、支払った保険料が受取額を上回ってしまう。今は保障よりも利回りのよい商品が人気のようだ。

　ファイナンシャルプランナーの下山千佳子さんは「私が所属する会社では教育資金の相談に応じている。今の状況では、支払った額より受け取る額が少なくなるようなこども保険は、薦めていない」と説明する。

　ファイナンシャルプランナーの畠中雅子さんは「確かに利回りは悪いが、やはりこども保険は教育資金確保の選択肢の一つ」と貯蓄の「確実性」を評価する。

　「子どもが小さいうちは貯蓄ができても、中学生、高校生になれば、月に四、五万円はかかる。家計をやりくりしての貯蓄はとても大変。いわば強制的にためるこども保険は、家計と切り離して考えられるのでお薦め」

　さらに「利回りが悪いといっても、ある商品は男性三十歳、子ゼロ歳、十七歳満期という条件で、月四千四百十円で合計九十万円弱を支払えば、百万円になる。運用のリスクはない。教育資金は使う時期が決まっているので確実に。リスクをとるのは避けるべきだ」と強調する。

　下山さんは、こども保険に求める要件として（１）教育資金の確保（２）保護者死亡時の保障（３）子ども本人の医療保障－を挙げ、そのすべては必要ないと指摘する。「保護者死亡時の保障は保護者がほかにしっかりした保険に入っていれば必要ない。子どもの医療保障は地域によっては小児医療は無料だし、共済で十分」と話す。